（http://pesj.jp/about より参照）
日本物理教育学会へのお誘い
日本物理教育学会は昭和28年設立以来，学校教育，社会教育における物理分野に貢献すべく努力しています．会員数は約1200名で，日本学術会議の登録団体です．
我が国における物理教育，ひいては理科教育の現状を見ますと，西暦2005年の世界物理年の頃から我が国も参加を始めた国際物理オリンピックはじめ，理科の国際オリンピックでは若い人たちが毎年素晴らしい成績を挙げているのが目立ちます．一方で世の中には理科離れ，理科嫌いと言う言葉が溢れかえり，折角の挑戦に値する興味津々，感動が待ち受ける自然科学を敬遠し，面白さ，楽しさを味わって頂けないのが残念でなりません．
学会誌「物理教育」には支部特集が各号に組まれていることからご判断頂けるかと思いますが，日本物理教育学会の特徴の一つに，支部の活動が充実していることを挙げることができます．物理をはじめ自然科学や数学の考え方は，いま我が国はじめ，世界が直面している数多の問題解決に不可欠であります．多くの方々が会員となって学会と支部の活動に参加されるようお誘い致します．本学会は,学会誌，ニューズレターを発刊し，研究集会を開催するなどして，基礎的な自然科学の理解と素養の育成を図り，物理を通して会員相互の交流を盛り上げるよう一段と努力を続けます．
会 長 村田 隆紀
日本物理教育学会の沿革
| １９５２（昭和２７） | 創立（創立日：昭和27年11月3日，母体は物理学会・科学教育委員会） |
| 初代会長は藤岡由夫（１９６４まで） | |
| １９５３（昭和２８） | 物理学会の会場に於いて日本物理学会と共催でシンポや原著講演会の開催 |
| （以下物理学会の度に開催し現在に至る） | |
| 〃 | 「日本物理教育学会誌」第１巻１号発行（以下毎年４―６号発行） |
| １９６１（昭和３６） | ハーバーシヤイム博士他を招聘しPSSC講習会を開催 |
| １９６４（昭和３９） | PSSC実験器具（日本製）検定委員会発足 |
| １９６５（昭和４０） | 第２代会長大塚明郎就任（１９８６まで） |
| 〃 | 大阪支部発足 |
| １９６７（昭和４２） | 応用物理学連合講演会を構成する学会としてシンポや原著講演会の開催 |
| （以下春季の連合講演会の度に開催し現在に至る） | |
| １９６８（昭和４３） | ルイス博士他を招聘してナフィールド物理講習会を開催 |
| １９６９（昭和４４） | 北海道支部発足 |
| １９７１（昭和４６） | ホールトン博士他を招聘してプロジエクト物理講習会を開催 |
| 〃 | 物理実験機器委員会発足 |
| １９８０（昭和５５） | 物理教育用語委員会発足（１９８４年「用語集」刊行） |
| １９８４（昭和５９） | 第１回物理教育研究大会を開催（以下毎年開催） |
| １９８５（昭和６０） | 東北支部発足 |
| １９８６（昭和６１） | 物理教育国際会議を東京で開催 |
| １９８７（昭和６２） | 第３代会長吉本市就任（１９８８まで） |
| 第１回日中米物理教育国際会議（ハワイ）に参加 | |
| 〃 | 第４代会長霜田光―就任（２００５まで） |
| １９９１（平成３） | 第２回日中米物理教育国際会議（静岡県）に開催 |
| １９９３（平成５） | 会長声明「理科教育の危機を訴える」 |
| １９９４（平成６） | 大阪支部は地域を拡大して近畿支部に発展 |
| １９９６（平成８） | 新潟支部発足 |
| １９９７（平成９） | ICEC news letter（英文）刊行（以下毎年刊行） |
| ２００２（平成１４） | ５０周年祝賀大会を開催 |
| 〃 | 物理教育四国連絡協議会発足 |
| ２００６（平成１８） | 第5代会長 有山正孝就任（２００７まで） |
| 〃 | 物理教育国際会議（ICPE2006）を東京で開催 |
| 〃 | 中国連絡会発足 |
| ２００７（平成１９） | 中国四国支部発足 |
| 〃 | 関東地区連絡会の発足 |
| ２００８（平成２０） | 第6代会長 高橋憲明就任（現在に至る） |
| ２０１２（平成２４） | 学会監訳書「科学をどう教えるか－アメリカにおける新しい物理教育の実践」刊行 |
| ２０１３（平成２５） | 九州支部発足 |
