ご寄付・賛助会員

国際物理オリンピックの過去の日本代表の実績等

「国際物理オリンピック2022日本大会」開催へのご支援のお願い

物理学は自然界の仕組みを解き明かす営みであるとともに、現代社会を支える科学技術の基礎となる学問です。物理学をはじめとする科学の知識や方法論を身に着けた高度人材の育成が、未来社会の発展のために必須の要素であることは言を俟ちません。

21世紀に入って我が国から多くのノーベル物理学賞受賞者を輩出していることは、物理学分野における我が国の研究水準の高さの証ですが、一方では「理科離れ」や高校における物理履修者の減少など、我が国の将来を担うべき次世代の理系人材育成に関して憂慮される状況も顕在化しています。

国際物理オリンピック(International Physics Olympiad (IPhO) )は主に高校生を対象とした物理分野の国際科学コンテストで、その第1回大会が1967年にワルシャワで開催されて以来ほぼ毎年開催されてきました。日本が参加し始めたのは2006年のシンガポール大会からです。日本代表選手たちは、これまで12回の参加で、金メダル16個、銀メダル23個、銅メダル17個を獲得するなど優秀な成績を収めています。 特に2017年のインドネシア大会では、日本代表選手がAbsolute Winner(世界第一位)に輝くという特筆すべき記録を残しました。

国際物理オリンピックに派遣される代表選手は5名ですが、その5名は物理オリンピック日本委員会(JPhO)が主催する「物理チャレンジ」に応募した約2000名の中高生の中から何段階かの選抜と研修を経た精鋭クおよびその国内予選は、物理好きの若者たちに強い動機づけを与え、学問への憧れと興味を研ぎ澄ます機会となっています。代表選手たちをはじめ国内コンテストに参加した多くの中高生が、我が国の学術・科学技術の将来の担い手となることは疑いありません。

我が国が国際物理オリンピックに参加し始めてから10年以上になることから、日本での開催を望む声が国際的に高まっています。それを受け、第53回国際物理オリンピックを2022年に東京で開催すべく、本会を設立し、準備を進めているところです。

国際物理オリンピック2022日本大会の開催経費は総額としておよそ4億円を想定しています。資金源としては、参加各国のからの登録料(分担金)、科学技術振興機構を通しての国からの支援、関連分野の学協会からの支援等を予定しておりますが、それらでは全体を賄うことができません。開催費節減ために最大限の努力を続けますが、学術と経済の先進国である日本で開く以上、恥ずかしくないものにしたいとも存じます。

そこで、我が国の法人や個人の方々に、科学技術の人材育成に資する本事業についてご説明し、意義をご理解いただき、幅広くご支援を御願いすることに致しました。何卒、趣旨をご理解頂き、格別のご支援を賜りますよう心よりお願い申し上げます。

 

国際物理オリンピック2022組織委員会 募金委員会

 

  開催へのご支援方法はこちらから  

IPhO 2022日本大会にご理解とご支援を頂いている団体・個人の方は、次のとおりです。

 
<50音順>  2019年4月 現在

 


【団体賛助会員】

 

 

株式会社 ダイテック
早野龍五事務所


 

【個人賛助会員】

 

有山 朋子
太田 律子
鈴木 章文
谷本 滋
益川 敏英
宮嶌 和男
山下 穣









【団体(法人) 寄付】

 





【個人 寄付】

 

会沢 成彦
有山 正孝
有山 明子
家 泰弘
岡島 礼奈
梶田 隆章
北原 和夫
小林 誠
住田 苗雄
高梨 直紘
千葉 順成
遠山 貴巳
中村 道治
藤嶋  昭
益川 敏英
宮嶌 和男
山本 貴博
結城 章夫


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